借金と言うとなかなかイメージがつきづらいものの一つに、クレジットカードの支払いがあります。

クレジットカードも立派な借金です。そのため、クレジットカードの支払いに遅れると当然ながら督促電話がかかってきます。

そして意外なことですが、クレジットカードの督促電話や取り立てにお悩みの女性が昨今、急増中です。

そこで今回は、クレジットカードの督促電話に関する対処法を任意整理や借金問題に強い司法書士の卵が解説していきます。また実際のトークで使えそうな事例も集めています。ご参考にされてください。

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クレジットカードの督促電話、対処法とは？

クレジットカードの督促電話はいくつかのパターンで切り返しが可能です。つまり対処法はいくらでもあるというわけです。

それでは今回は初級編から上級編までいくつかのパターンに分けて、対処法をご紹介していきます。

【初級編】支払い意思を伝える

まずは初級編です。例えば初めてクレジットカードの支払いを延滞してしまった場合、または引き落とし日に間に合いそうもない時に使える対処法です。

カードのコールセンターや支払相談デスクに、まず電話をかけましょう。その時にきちんと以下の情報をオペレーターに伝えます。

その後オペレーターから「本日はどうなさいましたか？」と水を向けてもらえますので、この様に説明しましょう。

ここまで伝えると、オペレーターから今後の流れについて案内があります。

多くの場合は再引き落としに関する案内があります。

しかし今回は支払いできる期日がまだ明確ではない状態での電話です。そのため、多くの場合は次の支払いのめどの相談日時を設定して電話が終わることでしょう。

期日内に電話をすることさえ忘れなければよほどのことがない限り、こちらから電話をかけるまでカード会社から連絡が来ることはないでしょう。

【初級編】次回期日を伝える

もうひとつのテクニックとして、次回の支払期日を伝えるという方法があります。具体的には以下のような方法です。

このように丁寧に伝えることで、支払い期日の約束をしたことになります。

こちらもまた支払い期日までは、督促の電話がかかってくることはないでしょう。

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【中級編】引き落としのミスを主張する

事情があって、1ヶ月近い延滞になってしまっている場合の対処法です。

ただしこの方法は強制解約や裁判になる可能性をはらむ若干リスキーな方法です。

そのため、中級編としてご紹介します。

一般的にカード代金は銀行口座からの引き落としが設定されています。ただしこの引き落としの設定ミスで引き落としがうまくいかなかった、というケースも往々にしてあります。

そのため、引き落としの設定ミスの可能性を指摘・主張するという方法もあります。もちろん嘘はいけません。

こうすることにより支払余力がない場合よりも、引き落としのミスという可能性が残るため、カード会社側の対応も若干ですが柔らかくなる可能性があります。

【中級編】請求書を再送してもらう

ここまで来るとカード会社側との関係性は何のその、強制解約も厭わないという方向けの内容です。支払いがどうしてもできない場合、多くの場合はコンビニ払いができる払込用紙で支払いを行うように請求されているケースがほとんどでしょう。

ただし、振り込みがどうしてもできない場合、期限の利益を喪失する前に一度だけ使える方法があります。

払込用紙を再送してもらうという方法です。

こちらもまた何かの拍子に偶然で払込用紙を紛失してしまった方向けの内容です。

冗談はさておき払込用紙を紛失してしまったと主張すると、多くの場合ワンチャンスしかありませんが、払込用紙を再送してもらえる可能性があります。

再送するまでの手続き＋郵送の期間でおおよそ一週間程度かかります。

少なくとも一週間程度は時間が稼げるでしょう。

【上級編】掛け直します！の連打

ここまでくるとほとんど喧嘩腰の方法です。

しかし、これしかない！という時には使える方法です。

電話がかかってきたら、取り合わずに

と連打して電話を切ってしまう方法です。

ただしこの方法を使ったら、ほとんどカード会社との信頼関係構築は不可能です。そのため、早めに専門家に駆け込むようにしたいところです。

クレジットカードは裁判が早い！早めの対処が必要

今回ご紹介してきたようにクレジットカード会社の督促は、場合によっては精神衛生上あまり良くないものだったり、メンタルを削るものでもあります。

クレジットカード会社は一般的な消費者金融よりも裁判を起こすのが早いという事例もあります。

そのため、クレジットカードの支払い遅れこそ早めの対処が必要というわけです。

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まとめ

今回は、クレジットカードのの督促電話についての対処方法とトーク内容の参考例をご紹介しました。

ただし、紹介している方法はあくまでも時間を稼ぐための方法ですので、返済の目処が立っていないのであれば、他の方法を考えた方が得策でしょう。

司法書士や弁護士などの専門家に相談することで、督促を止められるだけでなく、月々の返済額を減らすことができます。

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